メディア事業の収益化への道：Google AdSenseに10ヶ月&11回落ち続けた理由と“有用性”の正体
🔎 ポイントまとめ
- 有用性概念の曖昧性と代替指標の罠：記事数・文字数・SEO・PVといった計測可能な指標は価値そのものではなく、“それっぽさ”を最適化する代替指標に過ぎない。
- メディア成立条件の本質：AdSense審査は要素充足ではなく、「価値を生み出す構造を持つメディアかどうか」を判定する選別プロセスである。
- 構造転換による競争優位の確立：無機質なコンテンツの削除、主観の導入、フィールドワーク、出所明示により、再現不可能な一次情報へと転換した。
- AI時代における有用性の収束：情報生成コストがゼロに近づく中で、価値は情報ではなく「体験とその設計」に収束する。
はじめに
本稿は、本研究所の実体験をもとに、メディア運営における”有用性”の構造を整理したものである。
スタートアップ事業としてかつて勃興していたメディア事業。生成AIといった技術が一般化したことから、メディアはおろか検索エンジンの利用すら減少しているとされ、動画を除くメディアのニーズは下がり、メディア事業の流行は沈静化されていると本研究所は見立てている。一昔前に流行り、廃れていった「まとめサイト」・「キュレーションメディア」等、生成AI時代だからこそ始めやすい環境が整い、これらの事業化は簡単なものであると考えていた。
本研究所においても、もちろんこれらが主な事業ではないものの「広告における収益化」を目指し、1年弱の期間をかけて実現したプロセスから、その実現は決して単純ではなかった点を調査レポートとして記す。本事業において導入したGoogle AdSenseの審査は、多くの事業社にとって最初の壁として立ちはだかり、本研究所においても例外無く同様であったことを、この時代にあえてメディア事業で戦おうと考えている世の中の多くの事業担当者に向けて経験談として記録したい。
一定の記事数を書き、体裁を整えれば通過する。そうした認識は一般的だが、実際にはそれほど容易ではなかった。本研究所においても約10ヶ月・11回の申請を経てAdSense審査を通過するまでの過程をもとに、「有用性の低いコンテンツ」とは何を指すのか、そしてGoogle社がどのような観点でメディアを評価しているのかを整理する。結論から言えば、問われているのは個々の記事の良し悪しではない。メディアとして成立しているかどうかが成否となる。
本稿では、実体験を起点にしながらも、個別事例に留まらず、メディア運営における構造的な示唆として読み解いていく。
目次
本研究所がメディア事業と関連付けたGoogle AdSenseとは
本稿における前提条件として、Google AdSenseについての紹介が必須となるだろう。2004年頃から日本で提供されているサービスであることから基本情報として理解されている方も多いと認識しているが、本研究所においてはこの内容から整理する。メディア・インターネット業界に明るくない方が「メディア事業」と聞いて、これら事業の始め方についてどのようなことを考えられるだろうか。媒体を用意し、コンテンツを作成し、スポンサーを募集し、広告を掲載するというプロセスをイメージされる方も多いのではないだろうか。
Google AdSenseにおいては、後半の2つをGoogle社のシステムによって代替され、事業社は前半2つに専念出来る仕組みである。
この商流を理解すると「中小事業社はGoogle AdSenseを活用すれば良いのではないか」という結論に至るのは当然の流れだと理解出来る。ただし、このサービス利用においては審査への通過が必須となっており、ウェブ検索でGoogle AdSenseと検索クエリを入力すれば「審査 通らない」・「有用性」・「目安」等と有象無象の中小事業社が果敢に挑戦し、そして敗れ去っていることが可視化されている。もちろん、代替されるサービスがあることも事実であるが、Google社以上のサービスインフラが強い企業は存在しないことから、事実上メディア事業＝Google AdSenseの導入一択となっていることもまた事実である。申請から承認に至る過程が非常に過酷かつ、リジェクトされた際のフィードバックが全く親切ではない内容であることから、多くの事業社が諦める傾向も非常に高いのである。
「有用性が低い」という曖昧な概念
「有用性」という言葉は便利である。しかし、実務においてはほとんど役に立たない。なぜなら、その中身が定義されていないからだ。
審査に落ちるたびに、Google社から同じような通知が届く。それは、腕を組んだ外国人のイラストとともに、淡々と表示されるフィードバック。10回同じ顔を見ると生理的に嫌いになってくるものである。
「有用性の低いコンテンツ」それ以上の説明はない。どの記事が問題なのかも分からない。何をどう改善すればいいのかも示されない。ただ、「足りていない」とだけ告げられるため、明確な改善指針がない以上、どうしても「分かりやすい指標」に逃げてしまった。
- 記事数を増やす
- 文字数を増やす
- SEOキーワードを意識する
- PV数を伸ばす
いずれも、正しそうに見える。なぜなら、これらは計測出来たからだ。数字として把握出来るし、「増えた」「改善した」と定量的に認識できる。しかし、ここに落とし穴がある。おそらくそれらはすべて“代替指標”に過ぎないのではないだろうか。本来測るべきは「価値」だが、価値は直接測れない。だからこそ、我々のような事業社は代わりに分かりやすく測れるものをKPIとして置いてしまう。
- 記事数が増えた
- 文字数が伸びた
- 検索順位が上がった
- 結果としてPV数が増えた
それらをもって「メディア事業として良くなっている」と錯覚するが、実際には何も変わっておらず、むしろ似たような記事が増え、サービス全体の輪郭がぼやけていくことすらある。この時点での本研究所も、まさに同じ状態だった。やるべきことはやっている。改善もしている。積み上げてもいる。それでも通らない。このズレこそが、本質的な問題だった。そして後になって気づくことになる。問題は努力量ではなく「どこを見て改善していたか」だったのである。
プライバシーポリシー・運営者情報・問い合わせフォーム等「必要なことはやっている」という前提
審査に落ち続ける中で、PV数やコンテンツ数といった定量的な評価項目のみならず、いわゆる「AdSense対策」として語られる要素は、本研究所のローンチ時点で一通り満たしていた。
- プライバシーポリシーは設置している
- 運営者情報も明記している
- 問い合わせフォームも用意している
コンテンツの量も一定水準には達していた。記事数は順調に増えており、文字数も不足しているとは言えない。PV数も十分であったし、カテゴリも整理しておりナビゲーションも機能している。スマートフォン用のCSSもレスポンシブ対応で記載し、閲覧にも問題はない。いわゆるチェックリスト型の対策は、ほぼ網羅していた状態だった。
それでも審査は通らなかった。
定量的な評価項目のみならず、これら3つの項目を満たしていることが必須であるということを前提にしながら、記事数を増やす取り組みを行ったことが発射台となっていたことをご理解いただいた上で本稿を読んでいただきたい。
最大50コンテンツ。記事数の増加に伴って高まるPV数とAdSense承認の期待感から10回繰り返された挫折
本稿の中で、もっとも象徴的な事実はここにある。Google AdSenseの審査に通過するまでに、約10ヶ月。申請回数は合計で11回に及んだ。この期間におけるコンテンツ数の推移は、極めて示唆的である。初回申請時点では13記事。そこから、いわゆる一般的な改善方針に従い、記事数を増やしていった。
29記事、37記事、43記事。さらに45記事、最終的には50記事に到達する。この時点で、多くの基準は満たしている。一般的に言われる「最低10記事」や「一定以上のボリューム」は十分にクリアしていた。詳細の記載は避けるが、副次的にPV数も増加し続け50記事が掲載されたタイミングでピークを迎え、承認されるには絶好の機会だと考えた。
しかし、結果は変わらなかった。
この期間において、審査は一度も通過していない。通常、改善とは「何かを増やすこと」である。機能を増やす、コンテンツを増やす、頻度を上げる。そしてその結果、PV数も増える。しかし、このケースでは違った。コンテンツは増えている。だが、その多くは類似した構造を持ち、“差別化されていない情報”が蓄積されていた。
「誰でも再現できる」研究所の破壊から再設計 – “有用性”はどこで生まれるのか
転機は、積み上げたものを捨てたときに訪れた。それまで蓄積していた43記事を削除し、それまでの前提を否定する意思決定を行なったことである。記事数を増やせば評価される。コンテンツを積み上げればメディアになる。そうした仮説を、一度手放した。そして当然ながら比例してPV数も低下した。
結果として、2026年2月時点の記事数は7本。3月には17本、最終的に18本。この状態で申請し、11回目で通過した。ここで重要なのは、数字ではない。50記事では通らず、18記事で通ったという“構造の変化”である。量ではなく設計。コンテンツ単体ではなく、メディア全体。評価軸がまったく異なる場所にあったことが、ここで初めて明確になった。この再設計と同時に、下記3つの転換を行った。
「私たちはこう思う」という”本研究所なりの解釈もコンテンツに取り入れる方針”への転換
「我々しか持てない情報を作る」つまり、コンテンツの作り方そのものを変えたのである。それまでのレポートは、いわば“机上の最適化”だった。既存の情報を収集し、整理し、分かりやすく提示する。効率的且つ誰にも間違っていると指摘されない保守的な内容であるが、構造的な問題がある。インターネットさえあれば誰にでも再現できる = つまり、差別化が成立しない。そこで、誰にでも考え得る・情報収集し得る定量的な数字や最適化された内容だけでなく、ある程度のスタンスを取り、感想・主観を含めた定性的な内容 ＝ “本研究所なりの解釈もコンテンツに取り入れる方針”に切り替えた。
それらに伴って、既存の記事においては「感想・主観を記すことが出来ない無機質なコンテンツ」を削除したことが、大きな要因であった。
「生身の人間の原体験」こそが研究所の価値。足を使った一次情報 = フィールドワークが参入障壁
感想・主観を取り入れるために選んだのが、フィールドワークである。これだけ情報化が進んだ社会では「誰しもが知ったかぶり、体験したことがあるかのような錯覚を経験出来る」。それこそが”無知の知”を阻害し、実態の無い体験価値を生み出す大きな要因となっていると考えた。実際に店舗へ足を運び、商品を食べ、観察し、記録する。このプロセスは非効率である。しかし、ここにしか生まれない情報がある。温度感、違和感、細部の差異。それらは、どれだけ情報を集めても再現できない。
インターネット検索やAIが民主化された現代社会においては、一次情報こそが参入障壁である。
我々が確かに訪れた・経験したというエビデンス。揺るぎない記録が信用の源泉
さらに、このフィールドワークを補強する形で、写真にロゴを入れるようにした。一見すると小さな変更だが、その意味は大きい。インターネット上の情報は、基本的に匿名である。誰が作ったか分からない情報は、信頼されにくい。ロゴはそれを変える。
「これは自分たちが取得し、編集した情報である」と全ての写真左下に明示する。ブランド表現の意味ではなく、責任の所在を示す行為である。誰が関与しているかが分かる。だから、信頼できる。フィールドワークとロゴの組み合わせにより、コンテンツは単なる情報から“出所とプロセスが明確な一次情報”へと変わった。
ここまでの変化を整理すると、有用性は分解できる。そのタイミングで今までと違った通達が届いた。
- 情報の構造（どう理解されるか）
- 情報の取得プロセス（どのように得たか）
- 情報の出所（誰が作ったか）
この3つが揃ったとき、コンテンツは意味を持つ。有用性とは“情報の正しさ”ではなく“情報の設計”である。この視点は、現在の環境を考えるとより重要になる。
検索およびAIの民主化による、情報収集とコンテンツ生成の価値破壊と最後に残る”有用性”
インターネットの進化によって、検索エンジンで情報収集のコストはほぼゼロになった。誰しもが「知った気になれる」世界が出来た。さらにAIの進化によって、情報生成のコストもほぼゼロになった。誰でも、それらしい記事を短時間で「手をかけたかのように偽装すること」が出来るようになった。だからこそ、そこに価値は一切無い。本稿の冒頭でも触れたが、一昔前に流行り、廃れていった「まとめサイト」・「キュレーションメディア」等では、これらに価値がかつてあった時代に栄え、そして衰退していった。
現代の大学生のレポート課題や中学生の読書感想文においてもこれらのツールが乱用され、多くの指導者における悩みの種となっていると認識している。それっぽい情報の収集およびそこから指定された文字数で返される意味の無い文字の羅列に一切の価値は無くなってしまったのだ。これらは、やがて社会的に責任を持つ立場となった時に繰り返され、またしても「WELQ問題」を引き起こすのではないか。
Google AdSenseの審査による有象無象のメディア事業の抑制は、就職活動を行う世代がこれらテクノロジーを使うリテラシーの一般化に伴って、責任の無いコンテンツの大量生産も再興し、無法化が進むことを抑止する役割も担っているのではないかと考える。
コンテンツ作成における無法地帯化の過渡期となっているのが現在であり、均質で差のないコンテンツが増え、個々の情報の価値は相対的に下がっている。この状況において、唯一残る差別化要素がある。体験である。
- 実際に見たか
- 実際に行ったか
- 実際に感じたか
これらは再現できない。だからこそ価値がある。ここで初めて、全体の構造が繋がる。
- 感想・主観である”私たちの解釈”が記せない無機質なコンテンツを削除したこと
- フィールドワークに切り替えたこと
- ロゴで出所を明示したこと
一見するとそれぞれが単一の取り組みのように見えるが、バラバラの施策ではなく、有用性を構造として作り直すプロセスであったと断言出来る。
おわりに
ここまでのプロセスを振り返ると、一つの明確な構造が見えてくる。本研究所が行った施策は、一見すると個別の改善に見える。
- 感想・主観である”私たちの解釈”が記せない無機質なコンテンツを削除したこと
- フィールドワークに切り替えたこと
- ロゴで出所を明示したこと
これらが大きな成功要因であったと断言する。
- 記事数を増やす
- 文字数を増やす
- SEOを最適化する
- 結果としてPV数が増える
これらはすべて、従来のメディア環境においては合理的な戦略であったが、いわゆる世間で言われる”オールドメディア”とは一線を画すものの、本研究所からの見解・経験則で言えばこれらも同様であり、大いに”オールドメディア”に分類され、今もなお「3,000円〜5,000円/1記事」などという単価で無機質なコンテンツが受託ビジネスとして成立しているのは疑問視せざるを得ず、情報収集と情報生成のコストが限りなくゼロに近付いた現代において、それらは差別化要因にはならない。
むしろ、同質なコンテンツを増やすことで、価値の希薄化を招くリスクすらある。
今回の経験を通じて明らかになったのは、自慢げな表情で腕を組んだ外国人が主張する”有用性”という概念の実体である。それは、単なる「役に立つ情報」ではない。「どのように生まれた情報か」まで含めた価値である。
- 情報の構造
- 情報の取得プロセス
- 情報の出所
この三点が揃ったとき、初めてコンテンツは“意味を持つ情報”として成立する。この視点に立つと、AdSense審査の位置付けも変わる。それは単なる収益化の可否ではない。「そのメディアが、価値を生み出しているかどうか」を測る装置であった。
本研究所において行った、コンテンツ削除という意思決定や10ヶ月＆11回の申請。このプロセスは、遠回りのように見えるかもしれない。しかし結果として、「メディアとは何か」を再定義する時間であった。もしこれからメディア事業に取り組むのであれば、問うべきはシンプルな内容であった。
本研究所から結論として伝えるメディア事業の収益化への道は1本と言える。「どれだけ情報を増やせるかではない。どのように価値を生み出せるか」である。
参照
- Google検索品質評価ガイドライン
- Google AdSenseヘルプ
- DIAMOND online – キュレーションサイトの「闇」に既存メディアは打ち勝てるか
🔎 ポイントまとめ
- 有用性概念の曖昧性と代替指標の罠：記事数・文字数・SEO・PVといった計測可能な指標は価値そのものではなく、“それっぽさ”を最適化する代替指標に過ぎない。
- メディア成立条件の本質：AdSense審査は要素充足ではなく、「価値を生み出す構造を持つメディアかどうか」を判定する選別プロセスである。
- 構造転換による競争優位の確立：無機質なコンテンツの削除、主観の導入、フィールドワーク、出所明示により、再現不可能な一次情報へと転換した。
- AI時代における有用性の収束：情報生成コストがゼロに近づく中で、価値は情報ではなく「体験とその設計」に収束する。
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