世界で「おにぎり」が売れる理由　国内外で拡大する“握り飯”マーケットの実態とは

はじめに

おにぎり──それは日本人にとって最も身近な携帯食だ。かつては手作りの象徴であり、コンビニの定番としても定着した。しかしここ数年、この“ご飯を握っただけの食べ物”が、海を越えて世界に広まり始めている。なぜ今、世界中でおにぎりが注目されているのか。国内市場の動向と海外市場の開拓、そしてグローバルチェーンの挑戦を通して、その戦略構造を読み解いていきたい。

コンビニおにぎり市場の規模と構造（日本）

2023年現在、日本のコンビニ3社における「おにぎり」の年間販売個数は以下の通りだ。

企業名	年間販売個数（概算）	主力商品
セブン-イレブン	約22億個	ツナマヨ、紅しゃけ、熟成辛子明太子
ファミリーマート	約13億個	鮭はらみ、焼きたらこ、焼肉たれ飯
ローソン	約11億個	鶏五目、たまご、和風ツナマヨ

※推定出典：各社IR資料、日経MJ記事、流通ニュースより編集部推計

日本国内だけで年間50億個以上が販売されるおにぎり。平均単価150円前後とすれば、市場規模は軽く7,000億円を超える。しかもこの市場、意外にもコロナ禍を経て安定成長を続けている。2022年にはセブンが「もち麦シリーズ」など健康訴求で売上を前年比107%まで回復させた実績もある。

海外に広がる「OMUSUBI」

では、海外での展開はどうだろうか。ここ数年で注目されているのが、アジア〜欧米に展開する「おにぎり専門店」や、日系企業による輸出・現地製造だ。

【主な海外おにぎり店／拠点】

店名／拠点	所在地	特徴
おむすび権兵衛パリ店	フランス・パリ	ランチ需要の高いビジネス街に出店
Onigily Café	米国・サンフランシスコ	カフェ業態でローカル食材を使用
Tokyo Onigiri	カナダ・トロント	冷凍対応で広域展開
MUSUBI Factory	シンガポール	自動握り機導入、回転率重視

実はおにぎりの海外展開は2000年代から続いていたが、2020年代に入りビーガン対応・低糖質・グルテンフリーといった要素を取り入れた“健康志向のスナック”として再評価されている。

さらに冷凍技術の進化によって、現地製造＋冷凍配送＋再加熱による“セミ即食”としての位置付けも強化され、在庫管理面でもロスが少ない点から小売業者にも好まれる。

成長要因と戦略構造

世界に広がるおにぎりビジネスには、以下の4つの戦略的構造が見える。

1. 現地食材との掛け算による“ローカルフレーバー戦略”
   • 例：チキン照り焼き with バスマティライス（UAE）、マンゴーチリおにぎり（ハワイ）
2. サブスクリプションやデリバリーへの対応
   • 米国では「毎週6個セット」を定期宅配するサービスも展開
3. 冷凍×即食モデルによるB2B供給の伸長
   • 業務用市場での需要増。レストランやスーパーの惣菜棚にも進出中
4. 観光地・空港での土産化と高付加価値化
   • パリやニューヨークで1個4〜5ユーロでも売れる理由は「体験としての日本食」

市場の今後と展望

富士経済の2024年レポートによれば、冷凍米飯の輸出市場は前年比で約8.3%成長しており、特におにぎりカテゴリの伸び率は+12%と推計されている（※注1）。日本からの輸出だけでなく、現地製造の立ち上げも急速に進んでおり、2025年には全世界で年3億個超の“おにぎり消費”が見込まれるとされる。

海外展開の主戦場は、アジアから欧米都市へと移りつつあり、「おにぎり」が単なる日本食ではなく、“世界共通のフィンガーフード”となる日も遠くはない。

参照

富士経済「2024年版 冷凍食品市場データブック」

日経MJ（2023年11月号）：セブンの健康志向商品戦略

流通ニュース：「米国で高まるONIGIRI人気と冷凍流通改革」

各社公式サイト（Onigily Café、おむすび権兵衛 他）