花火大会は誰のため？：観光・警備・音楽著作権の舞台裏

はじめに：あの花火は、誰が払っているのか？

真夏の夜空を彩る数千発の花火。浴衣、屋台、家族連れ──誰もが無料で楽しめる“夏の風物詩”の裏側には、驚くほど複雑な利害関係と費用構造が存在している。
1発あたり数千円〜数万円、1大会あたり数千万円〜億単位の花火大会は、誰が主催し、誰が支え、誰が利益を得ているのか？
花火玉の制作費だけではなく、警備費・音楽の著作権料・出店管理・清掃費・観光対策など、“表には見えない裏舞台”が巨大な経済圏をつくっている。
本稿では、花火大会を「誰のためのイベントなのか？」という視点から解剖し、自治体・観光業者・スポンサー・市民の力学を読み解く。

江戸から現代まで——花火大会の文化と位置づけの変化

日本の花火大会のルーツは、1733年の「両国川開き」にあるとされている。享保の大飢饉と疫病の犠牲者を弔い、隅田川で打ち上げたのが始まりだ。
江戸時代には庶民の娯楽として花火が定着し、夏の「涼」を楽しむ重要なイベントとなった。
昭和〜平成期には、自治体・観光協会が主導する“まちづくりイベント”としての色合いが強まり、地元企業のスポンサー提供による「協賛花火」も一般的になった。
令和の現在では：

• 観光誘致（インバウンド・地域振興）
• 市民交流（地元への愛着や帰属意識）
• 企業広報（協賛による地域貢献アピール） といった多様な目的が交錯する“多目的イベント”へと進化している。

だがその一方で、開催中止・縮小・移転が続いているのも事実である。その背景には「主催者構造」の変化がある。

主催者は誰か？自治体・観光協会・企業の関係性

一見すると「市がやっているイベント」に見える花火大会。しかし、その実態はより複雑である。
多くの大会では、実際の主催は：

• 地元商工会議所
• 観光協会・祭り実行委員会
• 地元経済団体の任意連合
• 花火業者と契約する運営会社

などの混成チームで構成されている。
行政（市町村）は“後援”に留まり、資金の一部提供や警察・消防との調整を担う程度にとどまるケースが多い。
一方、資金の多くを支えるのは、地元企業・商店・大型スポンサー（銀行・流通・インフラ）による協賛金である。
たとえば：

• 市民1万人規模の中規模大会 → 総費用：2,000〜3,000万円
• 都市圏の大規模大会 → 総費用：1億〜2億円

この費用のうち、約50〜70％が協賛金、残りが行政支援＋売上（有料席・出店料）でまかなわれている。
つまり、「花火大会は行政イベント」ではなく、「地域＋民間が共同開催する資金循環型イベント」なのだ。

1発1万円超？花火玉の制作費とスポンサー構造

観客が見上げる花火1発。そのコストは小さな打ち上げでも1発5,000円〜1万円以上。
特に目玉となる「尺玉（10号玉）」と呼ばれる大きな花火は、1発あたり5〜10万円かかることもある。
内訳は以下のとおり：

• 花火玉の材料（火薬・球体）
• 安全試験・輸送費
• 専門の花火師の人件費（国家資格保有者）
• 演出プログラムのデザイン料

これらの打ち上げ費用は、企業や団体の協賛によって“名入り花火”として提供される。
例：

• 「○○建設100周年記念花火」
• 「△△病院創立記念尺玉10連発」

この仕組みは、広告ではなく“公共的寄付”に近い形式で行われるため、広告規制を受けにくく、地域内での企業PR手段として重宝されている。
さらに近年では、クラウドファンディングを活用した「個人協賛花火」も登場し、1口5,000円〜10,000円で1発の花火を支援できる仕組みも広がっている。
つまり、夜空に上がる光の一発一発は、“誰かが代金を払った明確なアウトプット”なのだ。

警備・交通整備・清掃——“花火以外”にかかる費用の正体

花火大会にかかる費用は、実は“花火”だけではない。打ち上げ費用以上に負担が大きいのが、安全対策と周辺整備だ。
たとえば、大規模な都市型大会では：

• 警備員（民間委託）：200〜500名規模 → 数百万円
• 警察・消防との連携費用（調整・待機費など）
• 会場周辺の立入規制・通行止め（警備資機材・案内板）
• 清掃委託・仮設トイレ・ゴミ処理費（100万円〜）

これらはすべて「花火が終わった後」または「始まる前」に発生するコストであり、観客の安全と快適さのために必要不可欠な要素だ。
また、観覧席の一部有料化（有料席）にともない、チケット販売・入退場管理・迷子対策なども含めた“運営オペレーション”の人件費・機材費も増加傾向にある。
つまり、花火大会とは“空に打ち上がる光のショー”であると同時に、“地上で動く巨大なイベントインフラ”でもあるのだ。

JASRACと花火——音楽著作権という見えないコスト

もうひとつ意外と知られていないのが、音楽使用に関する著作権料の問題である。
花火大会では「音楽付き花火」や「音楽演出プログラム」として、

• J-POPやクラシック、映画音楽
• アイドルソングやCMソング などがBGMとして使われる。

これらの多くはJASRAC等の著作権管理団体によって権利保護されており、1曲ごとに使用料が発生する。
JASRACのガイドラインでは：

• 公共イベントでの音楽再生 → 使用曲数・会場規模に応じて数千円〜数十万円の範囲
• 商業利用（広告性あり）の場合は追加費用あり

また、地元の吹奏楽団やバンドが「生演奏で演出」に参加する場合も、演奏楽曲によっては演奏権・複製権の対象となり、事前申請と使用料が必要になる。
このような“音楽使用の見えないコスト”は、主催者側が見落としがちな経費であり、近年ではオンライン配信やアーカイブ動画の権利処理も含めて、“花火と音楽の融合”には細心の注意が求められている。

屋台・出店・仮設トイレ——誰が整備し、誰が儲けているのか？

花火大会といえば、屋台のにぎわいも欠かせない要素だ。
だがこの「屋台経済圏」も、実は極めてロジカルに設計されている。
多くの自治体では：

• 出店料：1ブースあたり2万円〜5万円
• 電源・水道・ごみ処理費：別途徴収
• 出店事業者の選定：入札制 or 地元優先

屋台で販売されるのは：

• 焼きそば、たこ焼き、かき氷、串焼き、ビール
• SNS映えを意識したチーズドッグ・電球ソーダなど

出店者は数時間で数十万円売り上げることもあるが、短期集中型でかつ人手不足リスクが高いビジネスでもある。
また、仮設トイレ・照明設備・ベンチ・救護所の設置と運営は、

• 運営事務局による委託（建設・警備・医療業者）
• 仮設資材会社の手配
• 観光課や福祉課との連携体制 によって整備されており、その費用は全体予算の1〜2割を占めることもある。

つまり、花火大会は「出店者が稼ぐ」だけの場所ではなく、設備投資と許可取得が前提の“半公共的商圏”として機能している。

クラファン型・寄付モデル——誰が支えているのか？

近年、花火大会は「補助金頼み」から脱却し、クラウドファンディングや市民寄付型の資金調達を取り入れる事例が増えている。
代表的な形式は：

• 1口5,000円で「あなたの願いを込めた花火1発」
• 法人向け：広告ロゴ入り花火 or 有料席セット
• リターン：限定Tシャツ・打上前の見学ツアーなど

これにより、主催者は

• スポンサー依存からの脱却
• 市民参加型のイベント意識づけ
• SNS拡散によるPR効果 を得ることができる。

一方、クラファンの課題としては：

• 返礼品対応の手間
• 経費計上の煩雑さ
• 短期間で資金が集まらないリスク

もあり、持続的なモデルとしては「有料席の段階的拡充」と組み合わせた“ハイブリッド型”が主流になりつつある。

継続できる大会、消える大会——その違いは何か？

最後に、全国で「続けられる大会」と「消えていく大会」には何が違うのか？
以下のような構造的差が挙げられる：

続けられる大会の特徴：

• 明確な主催団体と運営実績（観光協会・実行委員会）
• 協賛企業と自治体の安定した関係
• 会場が常設 or 公園型で設営コストが低い
• 有料席＋クラファンなど複数財源
• 音楽や演出に「差別化」されたコンセプト

続けにくい大会の特徴：

• 仮設設営のコストが高い
• 騒音・ゴミ・交通トラブルによる住民苦情
• 担い手不足（高齢化・人材流出）
• SNS炎上リスクや事故時の法的責任の増大

つまり、“続く大会”には「構造化された仕組み」が、“消える大会”には「属人的な努力」が残されている。
持続可能な花火大会とは、文化と経済のバランスを制度として設計し直した結果なのだ。

まとめ：誰のためか、を再定義する

「花火大会は誰のため？」
それは、単なる観客の問いではない。運営者、スポンサー、住民、観光客、出店者、警備員、すべての関係者にとっての問いである。
美しい打ち上げの背後には、膨大なロジスティクスと調整がある。 それでも人々が花火を見上げる理由は、きっと“経済”ではなく“意味”にある。
だがその意味を持続させるには、ロジックが必要だ。 感動体験を支えるすべての構造に、適切な価値が割り当てられること──それが、次の時代の「花火大会のあり方」なのかもしれない。

参照

• 全国花火大会実行委員会連絡会「花火大会運営調査2023」
• JASRAC著作権使用料規定（2024年版）
• 各自治体のイベント開催ガイドライン（神奈川県・長岡市・大分市）
• Readyfor・CAMPFIRE等：クラウドファンディング実績集計（2020〜2023）
• NHK「特集：花火大会の舞台裏」2022年7月放送