ベネッセ・Z会・スタディサプリ：教育サービスのDX収益モデル

はじめに

少子化が進む日本において、教育市場は「量」から「質」へと軸足を移しつつあります。特に、ベネッセ、Z会、スタディサプリ（リクルート）といった大手プレイヤーは、オンラインへのシフトとデジタル活用を急速に進めています。この記事では、各社の収益構造の違いに注目しながら、教育サービスにおけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の本質を読み解きます。

教育市場全体の動向と各社のポジション

文部科学省と矢野経済研究所のデータによれば、日本の学習塾・通信教育市場は約9,300億円（2022年）と横ばい傾向にあります。一方で、オンライン学習市場は2019年から2022年の間に約2倍に拡大し、2022年には約3,000億円規模に成長しました。

企業名	主力サービス	売上高（2023年）	オンライン化率の印象
ベネッセ	進研ゼミ、こどもちゃれんじ	約3,610億円（※1）	中程度（紙と併用）
Z会	通信教育、映像授業	約305億円（※2）	高い（デジタルシフト積極）
スタディサプリ	小中高向け動画＋アプリ	非開示（リクルート全体で2兆超）（※3）	非常に高い（モバイル中心）

収益モデルの違い：誰からどう稼ぐか？

ベネッセ：小学生～高校生向けの通信教育で「月額制」が基本。紙教材が依然主力で、アプリ連動も進む。大半の収益はBtoC個人顧客からの定額課金（月3,000〜6,000円程度）です。

Z会：難関校志向の利用者が多く、単価が高め（中学生以上で月額7,000円〜）。加えて学校向け教材・模試等のBtoB販売も行うハイブリッドモデル。

スタディサプリ：月額980円の低価格が特徴だが、高校向けでは学校導入（BtoB）で数千万円単位の一括契約が増加中。コストパフォーマンスが際立ちます。

利益性とスケーラビリティ

• ベネッセHDの教育事業営業利益率は約7.6％（2023年3月期）（※1）
• Z会を運営する増進会HDは非上場だが、営業利益率10％超の高収益体質との評価（業界推定）
• スタディサプリは明確な利益開示なしだが、1コンテンツ多ユーザー提供によるスケール型モデル

DXの観点でみると、Z会とスタディサプリが「完全デジタル型」モデルに移行しつつあり、**ベネッセは依然として「紙＋デジタル併用」**の過渡期にあります。

今後の焦点：AI教材とパーソナライズ

ChatGPTなどの生成AI登場により、各社の教材開発戦略にも変化の兆しがあります。Z会は2024年より「AI講座」の実験提供を開始、スタディサプリも「AI理解度診断」機能を順次強化中です。ベネッセも2025年にAIアシスト型教材の商用化を計画中と報じられています（※4）。

参考・出典

※1：株式会社ベネッセホールディングス「2023年3月期 有価証券報告書」

※2：Z会公式サイト「会社案内・IR資料」（増進会HD、2023年3月期）

※3：リクルートホールディングス「2023年3月期 決算説明資料」

※4：日経クロステック「AI教材、教育業界に広がる可能性」（2024年4月）