沼るサブカル：プラモデル・カード・ミニ四駆の再ブームと事業構造

はじめに

「懐かしの趣味」が、いま再び経済を動かしている。
プラモデル、カードゲーム、ミニ四駆――これらはいずれも90年代以降に一度はブームを迎えたコンテンツだが、2020年代に入り新たな熱量を持って復活している。しかも、単なる一過性のリバイバルではなく、事業構造としての収益源に再定義されつつある点に注目が集まる。
本記事では、こうした「サブカル経済圏」の中でも特に「プラモデル」「カードゲーム」「ミニ四駆」の3領域に焦点を当て、以下の観点から掘り下げる。
「再ブームの要因」・「利益構造とKPIの変化」・「顧客層の再構築」・「今後の成長可能性」

プラモデル：ガンプラが支えるBANDAI SPIRITSの屋台骨

市場の概況と構造

バンダイナムコホールディングスの2023年度決算によれば、玩具・プラモデルを扱う「トイホビー事業」の売上高は5,221億円（前年比+15.7%）と過去最高を更新。その中でも主力である「ガンダムプラモデル（ガンプラ）」は世界累計出荷数で6億個を超えた（※1）。
このブームを支えるのは、かつての少年が成長し「大人買い」を可能にしたZ世代～ミドル層の支持だ。ガンプラ公式ストア「THE GUNDAM BASE」やプレミアムバンダイ限定販売など、D2C型のビジネスモデルによる利益率の向上も見逃せない。

D2C構造と利益率

• プレミアムバンダイでの限定販売：流通マージンを排除し利益率が通常の1.5倍
• 再販型キットでは金型償却済み：粗利率80%以上とされる（※社外アナリスト試算）

ガンプラは「モノとしての所有欲」だけでなく、YouTubeなどでの「作ってみた」コンテンツとの親和性も高く、サブカル界隈のUGCエンジンとも化している。

トレーディングカードゲーム（TCG）：ポケカとワンピが市場を席巻

2023年の市場規模は1,800億円超

矢野経済研究所によれば、日本国内のTCG市場は2023年に1,860億円まで成長（前年比+12.7%）。この背景には「ポケモンカードゲーム」と「ONE PIECEカードゲーム」の2大IPの爆発的ヒットがある（※2）。
特にポケカは海外でもオークション価格が高騰。希少性・投資性・投機性が絡むことで、一次消費者（子供）よりも二次市場の「大人」主導で価格と需要が形成されている。

二次流通とメーカー収益の分離

TCGの構造的課題は「プレイヤーとコレクター／投資家の乖離」だ。カードの販売元（ポケモン社など）は新品カード販売によって収益を得る一方、実際の価格上昇や盛り上がりは中古市場の活性化に依存している。
このため、企業側は「定期的な新弾投入」「イベント・大会開催」「レアリティ調整」などを通じて、一次市場の熱量を維持する必要がある。

KPIとビジネス構造

指標	概要
販売パック数	各弾100万パック以上（特にポケカとワンピ）
プレイ人口	ポケカ公認プレイヤー登録者数：約35万人（2024年現在）
中古流通規模	推定800〜1,000億円規模（TCG総市場の約50%以上）

ミニ四駆：タミヤのローカルビジネスとサーキット経済圏

ローカルイベントの復活

「ミニ四駆グランプリ」や「ジャパンカップ」など、かつての伝説的イベントが全国で再開されている。これは単なるイベントではなく、タミヤ社と地方ホビーショップが連携して形成する「ローカルエコノミー」の核となっている。
ミニ四駆のパーツ単価は1個数百円〜1,000円以下でありながら、フルカスタムまでの総額は数万円規模になる場合もある。これは「拡張性と継続性」を担保するストック型消費行動であり、企業にとっても高いLTVを見込めるモデルだ。

タミヤの戦略と数字

• 公式オンラインショップでの年間売上：約35億円（2023年）※推定
• イベント連動販売のROI：3〜5倍とされる（※3）
• 地域別サーキット数：約700箇所（2024年現在、タミヤ登録・非公式含む）

地方のショッピングモールやホームセンターにおけるサーキット設置は、飲食・雑貨店との相互送客にもつながっており、地域ビジネスとしての広がりを見せている。

おわりに──「懐かしさ」は経済に再構成される

「子どもの趣味」が「大人の投資」となり、さらには地域と結びつくことで経済圏へと拡張される。プラモデル・TCG・ミニ四駆はいずれも単なる「サブカルチャーの再燃」ではなく、「再構成された消費モデル」として成立している。

各社が自社メディア、イベント、D2Cを駆使しながらLTVを最大化していく構造は、コモディティ化が進む市場において差別化の大きな鍵となっている。

こうした「サブカル経済圏」の動きは、次のメガトレンドを示唆する「熱狂と収益の境界線」に他ならない。

参照

※1 バンダイナムコホールディングス IR資料（2023年度）

※2 矢野経済研究所「ホビー市場に関する調査（2024年）」

※3 玩具専門誌「月刊ホビージャパン」イベント収支調査特集（2023年）